
賃貸マンション・アパート経営において、最も避けたいのは「長期の空室」です。
リフォームや設備投資を行い、家賃を相場に合わせても、思うように入居が決まらないという経験をされたオーナー様も多いのではないでしょうか。
その原因は、物件そのものではなく、「仲介会社との関係」にあるかもしれません。
賃貸経営では、ポータルサイト(SUUMO・HOME’Sなど)への掲載も大切ですが、実際にお客様へ物件をご紹介するのは、地域の仲介会社の営業担当者です。
つまり、空室対策を成功させるためには、
「仲介会社から紹介したい物件」と思っていただけること
が非常に重要になります。
今回は、管理会社の現場で数多くのリーシングを行ってきた経験をもとに、仲介会社との関係づくりについて解説します。
目次
オーナー・管理会社・仲介会社は「持ちつ持たれつ」のパートナー
まず大切なのは、
オーナー様・管理会社・仲介会社は、どちらが上でも下でもない「パートナー」であるという考え方です。
仲介会社は、オーナー様に代わって入居者を探してくださる営業パートナーです。
一方、仲介会社にとっても、オーナー様や管理会社は、お客様へ安心して紹介できる物件を提供してくれる大切なパートナーです。
お互いに信頼関係を築くことで、より良い結果につながります。
空室対策は「待ち」ではなく「攻め」が大切
現在では、不動産業者専用のシステムに物件情報を登録すれば、多くの仲介会社へ情報が共有されます。
しかし、
「登録したから、あとは待つだけ」
では、競争の激しい賃貸市場では十分とは言えません。
管理会社が積極的に仲介会社へ訪問し、
「ぜひご紹介をお願いします。」と協力をお願いする姿勢が重要です。
システムだけでは伝わらない物件の魅力や、オーナー様の想いは、人と人とのコミュニケーションによって伝わることも少なくありません。
仲介会社の営業担当者は、どんな物件を紹介したいと思うのか
現場で日々お客様をご案内している仲介会社の営業担当者にも、紹介しやすい物件、紹介を控えたくなる物件があります。
大きく分けると、次の3つです。
① 決まりやすい物件
築浅・駅近・家賃設定も適正など、条件が良く、比較的スムーズに成約が期待できる物件です。
営業担当者にとっても、お客様へ安心して提案しやすい物件です。
② 紹介を控えたくなる物件
物件の条件だけではなく、
•管理会社の対応が遅い
•修繕対応が悪い
•条件交渉がまったくできない
•入居後のトラブル対応に不安がある
といった理由から、
営業担当者が「紹介後に苦労しそう」と感じる物件は、優先順位が下がってしまうことがあります。
③ 「ぜひ決めたい」と思われる物件
これが理想です。
物件条件が特別良いわけではなくても、
普段から信頼関係ができている管理会社やオーナー様の物件であれば、
「今回はぜひお力になりたい」
と積極的に紹介していただけることがあります。
もちろん、お客様に合った物件をご提案することが大前提ですが、日頃からの信頼関係が営業活動を後押しする場面は少なくありません。
「紹介したい物件」になるための4つのポイント
① スピードと柔軟な対応
問い合わせへの回答や入居審査は迅速に。
また、
「家賃は難しいですが、フリーレント1か月なら対応できます。」
など、営業担当者がお客様へ提案しやすい代替案を用意できると成約率が高まります。
② 仲介会社との継続的なコミュニケーション
システムだけでは築けない信頼関係があります。
定期的に店舗へ訪問し、
市場動向やお客様の反応を聞くことも重要です。
③ 感謝を伝える
成約したときはもちろん、
成約に至らなかった場合でも、
動いてくださったことへの感謝を伝える。
こうした積み重ねが、次の紹介につながります。
④ 営業しやすい資料を用意する
見やすい募集図面や、高品質な室内写真は営業担当者にとって大きな助けになります。
「紹介しやすい環境」を整えることも、立派な空室対策です。
実際に改善につながった事例
私たちも、
仲介会社への訪問活動の強化や募集方法の見直しにより、
長期間空室だった物件が短期間で成約した事例を数多く経験しています。
•仲介会社への営業活動
•募集条件の見直し
•設備提案
•共用部の改善
などを組み合わせることで、
入居率が大きく改善した物件もあります。
物件ごとに最適な方法は異なりますが、「仲介会社との関係づくり」が成果につながるケースは少なくありません。
※実際の改善事例は、管理サービスページでもご紹介しています。
まとめ
空室対策というと、
設備投資や家賃変更を思い浮かべる方が多いかもしれません。
しかし、それ以上に重要なのが、
「仲介会社から紹介したいと思っていただける環境をつくること」
です。
そのためには、
管理会社が仲介会社と日頃から信頼関係を築き、積極的に営業活動を行っているかどうかが大きなポイントになります。
賃貸経営に正解は一つではありません。
現在の管理会社のままで改善できる場合もあれば、管理会社を見直した方が収益改善につながる場合もあります。
大切なのは、現在の状況を正しく分析することです。
「空室がなかなか埋まらない」
「募集活動が十分に行われているのか分からない」
「仲介会社への営業はどのようにしているのだろう」
そんなお悩みをお持ちでしたら、ぜひ一度ご相談ください。
ご相談の中で、収益改善のヒントが見えてくるかもしれません。




